大学教授が創価学会を提訴!

（投稿『慧妙』H23.4.16）

　某国立大学の教授が、創価学会会長の原田稔などを相手取って訴訟を起こしていることを、インターネットで知った。
　その教授が自分のブログ（http://wrpandora.blog.shinobi.jp/）に公開している訴状を見てみると―
　教授は大学生の時に創価学会に入り、学会２世の女性と結婚。結婚以来、創価学会への寄付(財務?)を続け、平成６年以降は、夫婦で相談して毎年百万円ずつ寄付をしていた、という。
　しかし、教授の方は、平成１５年頃から創価学会のやり方や池田大作の行動に疑問を感ずるようになって、平成１７年末頃には、創価学会に多額の寄付をすることの意義に疑問を感じ、創価学会に寄付するならユニセフに寄付する、と妻に話し、そのとおり実行した、という。
　すると妻は、教授が池田名誉会長を悪く言ったおわびであるとして、５百万円を創価学会へ寄付した、という。
　こうしたことがあって、夫婦の間で意見の相違が続いたため、平成１９年１０月、教授は、創価学会の問題点を書いた千頁にわたる６冊の日記を妻に渡した、という。
　しかし、妻は実家に帰ってしまい、妻に渡した日記は創価学会幹部の手に渡ってしまった。
　その結果、教授と、教授の知人は、創価学会副会長らに呼び出されて、①創価学会の内部情報を外部に流しているのではないか、②原告の同調者は誰か、③黒幕は誰か、④反創価学会活動をしている元公明党参議院議員・福本潤一氏との関係、について、査問されたという(教授は３度、教授の知人は１度)。
　その時、教授の知人に対しては、"青年部の機関紙である創価新報に本件を掲載して、教授が人間として存続できないよう、仏敵として追い詰める大キャンペーンを行なう"とか"地元の創価学会員が、教授を何らかの方法で殺すと言っている"との脅迫(きょうはく)があった、といい、教授に対しては、査問した学会員(同じ大学・学部)が、自分のマンションを買い取るよう迫(せま)る、といった強要まであった、という。
　また、妻が、学会員弁護士を代理人として離婚訴訟を起こしているが、これは、実際には創価学会が実質上の原告である、として、先の件と合わせ、教授が蒙(こうむ)った損害に対する賠償として３千万円の支払いを求めている。
　裁判はまだ始まったばかりで、今後の行方に注目していきたいと思うが、この訴状を読んでまず感じたのは、創価学会による永年の洗脳から覚醒(かくせい)し、学会と闘う声を挙げる人々が随所に現われてきた、ということである。
　現在、北アフリカや中東地域に民主化運動が拡(ひろ)がりつつあり、各国の長年にわたる専制政治体制が崩壊(ほうかい)し始めているが、ついに創価独裁王国にも綻(ほころ)びが出てきたものと、今後の拡がりが期待される。

［資料］:平成２３年１月７日付けで、東京地方裁判所に提出された訴状=訴状によれば、原告は香川大学教育学部の教授である。